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バカラやスロットで多額の売上があったようだ

バカラやスロットで多額の売上があったようだ

ただし、賭けられたのが「一時の娯楽に供するもの」だった場合は賭博罪に問われることはありません。一時の娯楽に供するとみなされうるものとしては、食べ物や飲み物、タバコなどの嗜好品が挙げられます。また、賭け事を終えたあとすぐに一時の娯楽に供するものの購入に用いるのであれば、お金が賭けられたとしても賭博罪は成立しません。例えば、友人同士が小遣い程度の額を賭けてバカラを行い、勝者が得た賞金を近所のコンビニから好きな食べ物や飲み物を調達するのに用いた場合は、罪に問われる可能性は低いでしょう。

一方、愛知県名古屋市でも15日、違法カジノで客にバカラ賭博をさせたとして、愛知県警は名古屋市中区の違法カジノ店の店長ら店関係者6人と客の男女4人を現行犯逮捕し、バカラ台3台や、現金540万円などを押収した。県警は暴力団との関わりがあるとみて捜査を進めている。

大阪や東京といった大都市の歓楽街には、裏カジノと呼ばれる闇の施設が必ず見られます。近年では警察の目が厳しくなっていることから、大規模なものは少なくなりましたが、バカラやルーレットが楽しめるテーブルが数台置かれているような小規模施設は点在しています。アパートや貸店舗の一室を活用し、目立たないように運営するのが基本的なやり方です。また、近年ではインターネットを使って運用するところも増えてきました。手口は、表向きはインターネットカフェのような営業を装い、実はパソコンを使ったカジノゲームを提供し、その場でお金の精算ができるというものです。この業態は通称「インカジ」とも呼ばれており、大阪でも多くの摘発事例があります。

店舗を開いて、客にオンラインカジノをプレイさせていた、インカジ店舗の摘発が相次いだ。バカラやスロットで多額の売上があったようだ。

今月14日、東京六本木にある違法カジノ店が摘発され、店の従業員や客らあわせて14人が逮捕された。警視庁によると、従業員ら9人は、港区・六本木の雑居ビルで客にバカラ賭博をさせた疑い。また、37歳から72歳までの客の男5人も逮捕された。この違法カジノ店は、会員制で看板も出しておらず、客が事前に電話をすればシャッターを開けて入店させるシステムだったとのこと。警察の摘発を逃れるため厳重な警戒をしていたとみられる。同店は緊急事態宣言中も営業を続け、月に最低でも1,000万円、およそ1年半で数億円を売り上げていたとみられている。

一方、バカラは今日では多くのオンラインカジノでも遊ぶことができますが、このようなサイトでバカラをプレーする行為が違法になるかどうかは、カジノの運営が行われている場所やプレーした場所によって判断が異なります。運営会社が日本国内にあったり、サーバーが国内に設置されている場合は利用者が罪に問われる可能性がありますが、会社もサーバーも国外にある場合は、日本の法律にこのようなケースを賭博罪に問う規定が現時点で存在しないため、摘発される可能性は低いでしょう。ただし、今後法整備が行われて違法とする規定がつくられたら、該当する法律の施行後は確実に違法になるので、テレビや新聞の報道はこまめにチェックしておきましょう。

ここ最近、違法カジノ店の摘発が相次いでおり、そのほとんどがバカラ賭博での摘発・逮捕となっている。

客にバカラ賭博をさせたとして、愛知県警は17日未明、賭博開帳図利などの疑いで名古屋市の違法カジノ店「Q」を家宅捜索し、店の従業員や客ら計23人を同容疑などで逮捕、バカラ台4台と現金約700万円などを押収した。客の一人は「新型コロナウイルスの影響で休業してやることがなく、週に2~3回は来ていた」などと供述している。警察は、カジノ店で得た利益が暴力団の資金源になっている可能性もあるとみて調べている。

テレビや新聞などでニュースを見ていると、稀にバカラに興じていた人が賭博容疑で逮捕されるというニュースを目にすることがあります。このようなニュースを見ると「日本国内でバカラをやるのは違法」と認識されがちですが、バカラ自体に違法にあたる要素は何もありません。バカラはトランプを使って行うゲームの一つであり、友人同士でバンカー役・プレイヤー役・勝敗予想をする役を決めてプレーし、単に予想やゲームの勝敗で競うだけであれば何も罪に問われません。これはポーカーやブラックジャックなどといった他のゲームにおいても同様です。